ソニーグループ 財務分析 徹底解説！ ROE 13.7%

1．企業の収益力、つまり稼ぎ能力がどれほどあるかが明らかになります。
2．具体的には、売上高や利益が増加したか減少したかを把握し、その要因を分析することで、企業の収益力を理解することができます。

1.会社の財政状態、即ち、財務の健全性がわかります。
2.売上債権の貸倒れ、棚卸資産の収益性低下、資金繰り、財務安定性の状況を確認します。
3.業績が良くても財政状態に問題があれば、後に大きな損失に繋がる可能性もあるため、財政状態の分析は重要です。

1.業績好調でもキャッシュ・フローを獲得できない場合、財政状態に問題がある可能性があります。
2.特に営業活動によるキャッシュ・フローの分析は重要です。

1.分析には有価証券報告書、決算短信、決算説明資料などの公開情報を利用しています。
2.実際に投資などを行う際は、ご自身のご判断でお願いします。

１.上場企業の法定監査を担当（家電小売、化学、鉄道、ガス、住宅建材、銀行など）
２.政令指定都市の包括外部監査を担当

１.金融庁・証券取引等監視委員会（3年）
有価証券報告書の虚偽記載（主に粉飾決算）の刑事事件の調査、課徴金調査、開示検査
２.財務省関東財務局（2年）
有価証券報告書レビュー（※）
（※）有価証券報告書などの開示書類の、政令や会計基準への準拠性の審査

１.公認会計士（Certified Public Accountant）
２.公認不正検査士（Certified Fraud Examiner）

1.2024年3月期は、前年比で増収、減益（営業利益減少、当期純利益減少）でした。
2.増収の要因は、ゲームソフトウェア、金融が好調だったこと、それに円安です。
3.減益の要因は、イメージセンサー関連の減価償却費や投資コストの増加です。

1.財政状態に問題ありません。
2.流動比率が低めですが、リスクコントロールされています。

1.営業CF、投資CF、フリーCF、財務CF、現金及び現金同等物期末残高の動きに異常性はないと考えます。
2.営業CFは、前年度から4倍以上増加しました。

1．売上高
収益を持続的に増加させています。

２．営業利益
増益の傾向にあったものの、2024年3月期には減益となりました。

３．当期純利益（※）
安定はしていますが、年度によって増減が見られます。
（※）当社株主に帰属する当期純利益

売上高営業利益率、売上高当期純利益率、比較的安定していますが、やや低下傾向です。

売上高営業利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝1兆2,088億円÷13兆208億円×100％
＝9.3%

売上高当期純利益率（2024年3月期）
＝当社株主に帰属する当期純利益÷売上高×100％
＝9,706億円÷13兆208億円×100％
＝7.5%

売上高は、前年比18.6％の増加、13兆208億円でした。

増収の主な要因は、以下の通りです。
(1)自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加
(2)ソニー生命の大幅増収（市況変動による特別勘定の運用益増加）
(3)為替の円安による影響

営業利益は、前年比7.2%の減少、1兆2,088億円でした。

減益の主な要因は、金融分野の大幅な減益、イメージング＆センシング・ソリューションの減益です。

営業利益は、前年比7.2%の減少、1兆2,088億円でした。
減益の主な要因は、金融分野の大幅な減益、イメージング＆センシング・ソリューションの減益です。

ネットワークサービス、家庭用ゲーム機、デジタルソフトウェアおよびアドオンコンテンツ

1．売上高
(1)前年同期比17.1%増加の4兆2,677億円でした。
(2)増収の主な要因
①自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加
②為替の影響

2．営業利益
(1)前年同期比 16.1%増加の402億円でした。
(2)増益の主な要因
①自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加
②為替の影響（386億円）

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝2,902億円÷4兆2,677億円×100％
＝6.8%

音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム

1．売上高
(1)前年同期比 17.3%増加の1兆6,190億円でした。
(2)増収の主な要因
①有料会員制を中心とするストリーミングサービスからの収入増加
②為替の影響
③音楽制作における興行・物販などからの収入増加

2．営業利益
(1)前年同期比14.7%増加は3,017億円でした。
(2)増益の主な要因
①音楽制作及び音楽出版の増収の影響
②為替の好影響
③従来持分法で会計処理していた会社を、連結子会社化したことによる再評価益（60億円）

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝3,017億円÷1兆6,190億円×100％
＝18.6%

映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク

1．売上高
(1)前年同期比9.0%増加の1兆4,931億円でした。
(2)増収の主な要因
①劇場公開作品の増加
②有料会員数増加によるCrunchyroll（＊）の増収
（＊）アニメのプラットフォーム

2．営業利益
(1)前年同期比1.3%減少の1,177億円でした。
(2)減益の主な要因
①劇場公開作品の増加にともなう広告宣伝費の増加

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝1,177億円÷1兆4,931億円×100％
＝7.9%

テレビ、オーディオ・ビデオ、静止画、動画カメラ、モバイル・コミュニケーション

1．売上高
(1)前年同期比0.9%減少の2兆4,537億円でした。
(2)減収の主な要因
①販売台数の減少によるテレビの減収

2．営業利益
(1)前年同期比4.4%増加の1,874億円でした。
(2)増益の主な要因
①為替の好影響
②オペレーション費用の削減

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝1,874億円÷2兆4,537億円×100％
＝7.6%

イメージセンサー

1．売上高
(1)前年同期比14.3%増加の1兆6,027億円でした。
(2)増収の主な要因
①モバイル機器向けイメージセンサーの販売数量の増加
②製品ミックスの改善
③為替の影響

2．営業利益
(1)前年同期比8.8%減少の1,935億円でした。
(2)減益の主な要因
①減価償却費の増加
②モバイル機器向けイメージセンサーの新製品量産立上げ費用の増加及び製造経費の増加

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝1,935億円÷1兆6,027億円×100％
＝12.1%

生命保険、損害保険、銀行

1．売上高
(1)前年同期比99.1%増加の1兆7,700億円でした。
(2)増収の主な要因
①ソニー生命の大幅増収（市況変動による特別勘定の運用益増加）

2．営業利益
(1)前年同期比45.4%減少の1,736億円でした。
(2)減益の主な要因
①ソニー生命の営業利益の大幅減少
a)変額保険等の市況の変動による利益減少
b)前年度に不動産売却益を計上したこと
②前年度にソニー生命の子会社で発生した不正送金の資金回収にともなう利益221億円を計上したこと

（参考）
2023年3月期の売上減少は、この年度から始まった会計基準（IFRS第17号「保険契約」）の影響があります。

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝1,736億円÷1兆7,700億円×100％
＝9.8%

ディスク製造、記録メディア、その他

1．売上高
(1)前年同期比2.0%増加の894億円でした。

2．営業利益
(1)前年同期比90.5%減少の16億円でした。
(2)減益の主な要因
①持分法による投資利益の減少

セグメント利益率（2024年3月期）
＝営業利益÷売上高×100％
＝16億円÷894億円×100％
＝1.8%

ROE（2024年3月期）
＝当社株主に帰属する当期純利益÷{（2024年3月期の当社株主に帰属する資本合計＋2023年3月期の当社株主に帰属する資本合計）÷2｝×100％
＝9,706億円÷{（7兆5,872億円＋6兆5,985億円）÷2｝×100％
＝13.7%

売上債権回転期間（2024年3月期）
＝売上債権×12カ月÷売上高
＝2兆1,582億円×12カ月÷11兆2,600億円
＝2.30カ月

売上債権回転期間（2024年3月期）
＝売上債権×12カ月÷売上高
＝3,982億円×12カ月÷1兆7,607億円
＝2.71カ月

棚卸資産回転期間（2024年3月期）
＝棚卸資産×12カ月÷売上高
＝1兆5,186億円×12カ月÷11兆2,600億円
＝1.62カ月

流動比率（2024年3月期）
＝流動資産÷流動負債×100％
＝6兆7,768億円÷10兆1,920億円×100％
＝66.5%

（金融ビジネスを除く）
流動比率（2024年3月期）
＝（流動資産₋）÷（流動負債₋）×100％
＝（6兆7,768億円ｰ3,982億円）÷（10兆1,920億円ｰ3兆6,706億円）×100％
＝97.8％

株主資本比率（2024年3月期）
＝当社株主に帰属する資本合計÷負債及び資本合計×100％
＝7兆5,872億円÷34兆1,075億円×100％
＝22.2%

営業キャッシュフローマージン（2024年3月期）
=営業活動によるキャッシュフロー÷売上高×100％
=1兆3,732億円÷13兆208億円×100％
＝10.5%

1.2024年3月期は、前年比で増収、減益（営業利益減少、当期純利益減少）でした。
2.増収の要因は、ゲームソフトウェア、金融が好調だったこと、それに円安です。
3.減益の要因は、イメージセンサー関連の減価償却費や投資コストの増加です。

1.財政状態に問題ありません。
2.流動比率が低めですが、リスクコントロールされています。

1.営業CF、投資CF、フリーCF、財務CF、現金及び現金同等物期末残高の動きに異常性はないと考えます。
2.営業CFは、前年度から4倍以上増加しました。